SEOをやめた理由｜解約理由TOP10と、解約を防ぐために契約前に確認すべきこと

SEO対策の「始め方」を書いた記事は大量にあります。一方で、 「実際に契約した人が、どういう理由でやめているのか」を数字で示した記事はほとんどありません。 やめた理由は、SEO会社にとって都合の悪い情報だからです。

このページでは、当社の解約ヒアリング185件（2023年1月16日〜2025年8月31日）を集計し、 解約理由TOP10と解約時期の分布をそのまま公開します。

結論から書きます。最も多い理由は 「効果の実感が遅い（3ヶ月で実感できなかった）」で107件・57.8%。 次に多いのが「予算削減・経営状況の悪化」46件・24.9%と 「経営判断による撤退・事業縮小」34件・18.4%で、 この2つを合わせると経営環境を理由とするものが約4割を占めます。 一方、契約条件（1年縛り・違約金・返金条件）への不満は185件中1件・0.5%にとどまりました。

つまり解約の大半は、施策の巧拙ではなく「期間の見積もり」と「経営環境」で決まっています。 そしてこの2つは、いずれも契約する前に確認しておけば、かなりの部分を避けられるものです。 最後のセクションに、契約前に確認すべき8項目をチェックリストとしてまとめました。

SEOをやめた理由TOP10（185件の集計）

※出典：ワンコインSEO 解約申請フォーム＋解約時ヒアリング記録（2023年1月16日〜2025年8月31日・185件・複数回答可）。 解約理由はヒアリング時点の申告者の主観によるものです。

このデータで言えないこと

数字を出す以上、どこまでが言えて、どこからが言えないかも書いておきます。

• 統計的な代表性はありません。月額5,000円・地域キーワード特化型のサービスを解約した方に限った集計です。SEO業界全体の解約理由を示すものではありません
• 理由は主観です。解約時のヒアリングで本人が申告した内容であり、実際の主因と一致しない場合があります。特に「予算削減」は、本音を伝えにくいときに使われやすい理由でもあります
• 複数回答可のため、合計は100%を超えます。「効果が実感できず、ちょうど予算も削られた」のように、複数の理由が同時に成立しているケースが含まれます
• 解約しなかった人の理由は含まれていません。継続中の顧客がなぜ続けているかは、このデータからは分かりません。その部分は継続率と実感時期のアンケートで補っています
• 順位に関するデータは本ページに含めていません。上位表示率や上位表示までの期間は公開対象外としています。掲載しているのは施策内容・契約実態・相談内容に限られます

解約理由の内訳分析｜数字の裏で何が起きていたか

順位表だけでは、対策の立てようがありません。ここからは上位の理由それぞれについて、 なぜそれが起きるのか、防げるものなのかを、補助データを使って分解します。

1位：効果の実感が遅い（107件・57.8%）——「3ヶ月」という区切りの問題

この理由の正式な集計項目名は「効果の実感が遅い（3ヶ月で実感できなかった）」です。 括弧の中が重要です。多くの方が、3ヶ月を判断の区切りに置いています。

では、実際に効果を実感した人は何ヶ月目に実感しているのか。 継続中の顧客811件へのアンケート結果が次の表です。

※出典：ワンコインSEO 継続中顧客アンケート（2023年2月1日〜2025年8月15日・811件）。効果実感は回答者の主観によるものです。

最も多いのは「4〜6ヶ月」で35.4%。 3ヶ月以内に実感した層（11.6%＋28.3%）を合計しても39.9%にとどまり、残る60.1%は4ヶ月目以降です。 さらに7ヶ月目以降に実感した人が24.7%います。

ただし、これを「もう少し待てば良かったのに」と片付けるのは提供者側の身勝手です。 3ヶ月で不安になるのは、3ヶ月時点で見るべき指標が決まっていないからです。 順位という単一の数字だけを見ていれば、動かない月は「何も起きていない」ようにしか見えません。 実際にはインデックス状況、表示回数、クリック率、流入キーワードの数といった中間指標が先に動きます。 このあたりの見方はSearch Consoleの使い方と SEO対策の効果はいつから出る？に整理しています。

「SEOは意味がない」と感じる瞬間はどこか

同じ論点を、別のデータからも見てみます。 当社に寄せられた相談のうち、失望・懐疑を含む相談24件を分析したものが次の表です。

※出典：SEO相談100件のうち失望・懐疑相談24件の分析（2023年2月1日〜2025年8月15日）。 複数回答可・延べ10件を分母とした割合です。24件を分母にすると1位は25.0%、2位以下は各4.2%にあたります。

ここでも1位は「3ヶ月経っても順位が動かない」でした。 解約理由の1位と、失望を感じる瞬間の1位が、同じ「3ヶ月」で一致しています。 SEOの離脱は、3ヶ月目に集中して起きる感情の問題として扱ったほうが実態に近いということです。

2位以下は件数こそ少ないものの、性質が違います。 「前の業者が何をしたか分からない」「レポートの数字が理解できない」は、 成果ではなく透明性の問題です。何が行われているか見えない状態が続くと、 順位が動いていても納得感は生まれません。逆に言えば、 作業内容とレポートの読み方を最初に共有しておくだけで避けられる離脱でもあります。

2位・3位：予算削減と経営撤退（合計80件・約4割）

「予算削減・経営状況の悪化」46件（24.9%）と「経営判断による撤退・事業縮小」34件（18.4%）。 この2つを合わせると80件で、複数回答の重複を考慮しても経営環境を理由とする解約が約4割を占めます。

これはSEO施策の良し悪しでは動かない領域です。事業を畳む、店舗を閉じる、 販促予算そのものが凍結される——こうした事情の前では、施策の内容は関係ありません。 ただし、対策が2つあります。

• 費用の絶対額を、景気変動で切られない水準に置くこと。 月額数十万円のSEO契約は、業績が悪化した局面で真っ先に削減候補に挙がります。 当社が月額5,000円という価格帯を維持しているのは、 「削減対象として議題に上がりにくい額」に収めるためでもあります。 費用の考え方はSEO対策の費用相場にまとめています
• キーワード数で調整できる契約にしておくこと。 複数キーワードで契約している場合、全部を止めるのではなく本数を減らす選択肢があります。 「継続か解約か」の二択しかない契約は、予算が減った瞬間に解約に倒れます

なお「予算削減」という申告には、言いにくい本音が混ざることも実務上は珍しくありません。 効果への不満を直接伝えるより角が立たないためです。 そのため、この46件のうち一定数は実質的に1位の理由と重なっている可能性があります。 データの読み方としては、1位の比率はむしろ控えめに出ていると見ておくのが妥当です。

4位：担当者の退職・異動（18件・9.7%）——最も防ぎやすい解約

TOP10のなかで、対策の費用対効果が最も高いのがこれです。 サービスにも経営環境にも問題がないのに、 「担当していた人がいなくなったので、誰も状況が分からなくなった」という理由だけで止まります。

典型的なのは次のパターンです。Search ConsoleとGA4が退職者の個人アカウントで作られていた。 何を依頼して何が終わっているのか、社内に記録がない。 結果として、後任は「よく分からないので、いったん止めます」と判断します。

これだけで、18件の多くは防げた性質のものです。 SEOは効果が出るまで時間がかかる施策なので、担当者の在任期間より契約が長くなる前提で設計しておく必要があります。

5位〜7位：乗り換え・内製化・他施策への振替（各15件・8.1%）

この3つは同数で並びます。いずれも「SEOをやめた」のではなく「やり方を変えた」類の解約です。

他社への乗り換え（15件）で注意すべきなのは、 乗り換え先でも同じ理由で解約が起きうる点です。 成果が出ない原因が施策側ではなくキーワード選定側にある場合、会社を変えても結果は変わりません。 検索需要がほとんどないキーワード、あるいは全国規模の大手が押さえているキーワードを対象にしていれば、 どの会社が担当しても同じことになります。乗り換えを検討する前に、 「対象キーワードを変えるべきなのか、施策を変えるべきなのか」を切り分けてください。 切り分け方はSEOキーワードの選び方と SEO会社の選び方に書いています。

内製化（15件）は、当社としては歓迎すべき解約です。 社内にSEOを担える人材が確保できたのなら、外注を続ける理由はありません。 ただし引き継ぎの際は、これまでに何をどの順で実施したかの記録を必ず受け取ってください。 記録がないまま内製に切り替えると、既に終わっている作業をもう一度やることになります。 自社で進める手順はSEOを自分でやる方法にまとめています。

他施策への振替（15件）は、多くがリスティング広告やSNSへの予算移動です。 即効性を求める局面では合理的な判断です。ただし広告は止めた瞬間に流入がゼロに戻るのに対し、 SEOは積み上がった評価がしばらく残ります。両者は代替関係ではなく補完関係にあります。 予算を全額移すのではなく、SEO側を最小構成で残す選択肢も検討する価値があります。

8位〜10位：需要減・サイト閉鎖・契約条件（合計9件）

対象キーワードの需要減（4件・2.2%）は、業界自体が縮小した場合に起きます。 契約前のキーワード選定時に検索需要のトレンドを確認しておくことで、一部は避けられます。

サイト閉鎖・リニューアル（4件・2.2%）は、リニューアルの場合、解約の必要がなかったケースを含みます。 URL構造が変わると評価が引き継がれないため解約に至りますが、 リニューアル前に相談してもらえれば継続できることが大半です。 手順はリダイレクト設定の方法にまとめています。

契約条件への不満（1件・0.5%）はTOP10の最下位でした。 ただし、これを「当社の契約条件に問題がない証拠」として読むのは誤りです。 当社は料金・契約期間・ 返金条件をすべて事前に公開しているため、 条件に納得できない方はそもそも契約に至らないという構造があります。 数字が小さいのは、不満が発生しにくいのではなく、不満になる前に離脱しているためです。 逆に言えば、条件が不透明なまま契約させる会社では、この項目が上位に来るはずです。

何ヶ月目で解約が多いのか

理由と同じくらい重要なのが、いつ解約されているかです。 185件を契約開始からの経過月数で分けたものが次の表です。

※出典：ワンコインSEO 解約申請フォーム＋解約時ヒアリング記録（2023年1月16日〜2025年8月31日・185件）。

最も多いのは7〜12ヶ月で37.3%。次いで4〜6ヶ月が22.7%、13〜24ヶ月が22.2%です。 4〜12ヶ月の期間に全体の60.0%が集中し、 12ヶ月以内では69.2%——約7割に達します。

一方で1〜3ヶ月の解約は9.2%と少ないのが特徴です。 これは当社の基本契約期間が1年で、原則として途中解約ができないためです。 「3ヶ月時点で不満を感じた人が、契約更新月まで待って解約する」—— 7〜12ヶ月が最多になる構造は、これで説明がつきます。 解約理由の1位が「3ヶ月で実感できなかった」なのに、解約時期のピークが7〜12ヶ月にあるのは、 そこにタイムラグがあるからです。

契約継続率の実測（2023年契約コホート）

解約側からではなく、継続側から同じ現象を見たものが次の表です。 契約管理システムのデータから、2023年に契約した2,335件を月次で追跡しています。

※出典：ワンコインSEO 契約管理データ（2023年2月1日〜2025年8月15日・2,335件）。 コホート分析は2023年契約分のみを対象としています。

12ヶ月時点の継続率は76.4%。1年契約の更新率が約4分の3ということです。 そして12ヶ月を境に、低下の傾きが緩やかになります。 6ヶ月→12ヶ月で12.1ポイント下がるのに対し、12ヶ月→18ヶ月は7.5ポイント、 18ヶ月→24ヶ月は5.7ポイントです。

実務的な結論はこうです。6ヶ月目に一度、社内で棚卸しの場を持ってください。 ここで何を見て、どう判断するかを契約前に決めておけば、 「なんとなく効果が分からないまま更新月を迎え、なんとなく止める」という最も多いパターンを避けられます。

解約を防ぐために契約前に確認すべき8項目

ここまでのデータを、契約前のチェックリストに変換します。 他社と契約する場合でも、そのまま使える項目にしてあります。 当社に申し込むかどうかとは切り離して確認してください。

1. 効果を判断する時期を、契約前に社内で決める

最大の解約理由への直接の対策がこれです。 実感時期の分布は4〜6ヶ月が最多（35.4%）、7ヶ月目以降も24.7%あります。 3ヶ月を判断期限に置くと、実感した人の約6割が実感する前に判断を下すことになります。

ただし、これは「長く待てば必ず良くなる」という話ではありません。 いつ判断するかを、契約する側が主体的に決めておくという話です。

2. 3ヶ月・6ヶ月時点で「何の数字を見るか」を決める

順位という単一指標だけを見ていると、動かない月は判断材料がゼロになります。 順位より先に動く中間指標を決めておいてください。最低限、次の4つです。

• インデックス数（対象ページが検索エンジンに登録されているか）
• 表示回数（Search Console上で検索結果に出た回数）
• 流入キーワードの数（対策キーワード以外で拾えている語がどれだけ増えたか）
• 問い合わせ・電話の件数（最終的に評価すべきは順位ではなくこれです）

「レポートの数字が理解できない」が失望の瞬間の1つに挙がっていました。 見るべき指標を4つに絞れば、この問題はほぼ消えます。 見方はSearch Consoleの使い方と GA4でSEOの効果を測る方法にまとめています。

3. 予算が減ったとき、縮小できる契約かを確認する

経営環境要因の解約が約4割を占める以上、業績が悪化した局面を織り込んで契約形態を選ぶべきです。 確認するのは2点。契約の最小単位はいくらか、 そして複数キーワードで契約している場合、本数だけ減らせるかです。

「全部続けるか、全部やめるか」しか選べない契約は、予算削減の局面で必ず解約に倒れます。 月額の絶対額が大きいほどこのリスクは高くなります。 費用相場と照らして、 自社の業績が2割落ちても継続できる額かを基準に判断してください。

4. 契約期間・途中解約の可否・違約金の算定方法

この3点は、必ず書面で、契約前に確認してください。口頭説明では足りません。

当社の場合は明確にしておきます。基本契約期間は1年です。原則として途中解約はできません。 やむを得ない事情がある場合は、残存期間分の違約金が発生します。 これは短期で試したい方には向かない条件です。 SEOは効果の判断に時間がかかる施策のため期間を設けていますが、 「まず1〜2ヶ月試したい」という方には当社は向きません。

他社を検討する場合は、違約金が「残存期間分」なのか「一律◯ヶ月分」なのか、 自動更新の有無と、更新拒否の申し出期限が何日前かまで確認してください。 更新拒否の期限を過ぎると、意図せず次の1年が始まります。

5. 返金・保証の条件を、文言レベルで読む

「返金保証あり」という表記だけでは何も分かりません。確認するのは次の点です。

• 何が起きなかったときに返金されるのか（条件の定義）
• どの範囲が返るのか（全額か、一部か、初期費用は対象か）
• いつ請求できるのか（申請期限）
• 返金を受ける側が満たすべき条件は何か（サイト改修の実施義務など）

条件の読み方はSEOの返金保証とは？条件の読み方と注意点に整理しています。 返金条件が明示されていない、あるいは説明を求めても書面が出てこない場合は、その時点で候補から外して構いません。

6. 担当者が変わっても引き継げる状態にしておく

前述のとおり、契約初月に30分で済む作業です。 Search Console・GA4の権限を会社の共有アカウントに置く。窓口を共有アドレスにする。 契約情報を1枚のメモにする。レポートを共有ドライブに置く。 これで解約理由の第4位（9.7%）の大半は防げます。

確認すべきは、SEO会社側がこの体制に協力してくれるかです。 権限の共有を渋る、作業内容の記録を出さない会社は、 意図的に引き継げない状態を作っている可能性があります。

7. 毎月の作業内容が記録として残るか

「前の業者が何をしたか分からない」は失望の瞬間の2位であり、乗り換え・内製化の際に最も困る点でもあります。

確認するのは「レポートが届くか」ではなく「何をしたかが書いてあるか」です。 順位の一覧表だけを毎月送ってくるレポートは、作業記録としては役に立ちません。 実施した施策、変更したページ、変更内容が残っているかを、 契約前にサンプルを見せてもらって確認してください。 当社がどの施策で何が変わったかを記録した例は 260ページの改善記録と作業時間に公開しています。

8. 対象キーワードに、検索需要と商圏の一致があるか

これが最初の分岐点です。ここを間違えると、どのSEO会社に頼んでも結果は変わりません。 確認するのは3点です。

• そのキーワードで検索する人が実際にいるか（検索需要がゼロに近い語を対策しても流入は増えません）
• 検索する人が、自社の商圏にいるか（全国から検索される語でも、対応できるのが1都市だけなら成約にはつながりません）
• 検索する人が、購入・問い合わせの意図を持っているか（調べ物目的の語は、流入が増えても成約が増えません）

当社が対象を地域名を含む複合キーワードに限定しているのは、この3点を満たしやすいためです。 逆に「SEO」「保険」のような全国規模の単一キーワードは対象外としています。 キーワードの決め方はSEOキーワードの選び方と ロングテールキーワードの考え方に整理しています。

よくある質問

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