SEO対策の費用相場【2026年】月額いくらが妥当か

SEO対策の見積もりを複数社から取ると、月額5,000円から50万円まで、100倍の開きが出ることがあります。 同じ「SEO対策」という名前なのに、なぜここまで違うのか。

結論から言えば、価格差の正体は「対象キーワードの競合度」と「作業範囲」の2つです。 この2つを揃えずに金額だけを比べても意味がありません。このページでは形態別の相場を整理したうえで、 見積もりのどこを見れば妥当性を判断できるかを説明します。

相場の説明は伝聞ではなく、確認できる数字に基づいて書きます。 このページには2026年8月26日に実在する8サービスの公開料金ページを調べた結果と、 当社の契約管理システムに残る2,441件のプラン別契約データ（2023年1月〜2025年8月）を掲載しています。 出典・調査日・件数はすべて表の下に明記しました。

形態別のSEO費用相場

2026年時点で、日本国内のSEOサービスは大きく5つの形態に分かれます。 それぞれ狙うキーワードの規模も作業範囲も違うため、まず自社がどの形態を必要としているかを見極めてください。

※各社が公開している価格帯をもとにした目安です。実際の見積額は対象キーワード、サイト規模、契約期間により変動します。

実在する8サービスの公開料金を調べました（2026年8月）

「相場は5万円から50万円です」という説明は各所で見かけますが、根拠が示されていないことがほとんどです。 そこで2026年8月26日に、実在するSEOサービス8社の公開料金ページを実際に開いて記録しました。 各社が自社サイトで公開している金額のみを転記しており、当社が推測した数字は含みません。

調査方法：各社の公開料金ページを2026年8月26日に閲覧し、表示されていた金額をそのまま記録（n=8）。 価格は調査時点のものです。最新の料金は必ず各社の公式サイトでご確認ください。 E社・F社はサイト上に金額の記載がなかったため「価格非公開」としています。

価格帯別に並べると、分布はこうなります

この分布から読み取れることは3つあります。

• 月額5,000円以下は8サービス中2つ（25.0%）しかありません。格安SEOと呼ばれる価格帯のなかでも、5,000円は下限に近い水準です
• 4分の1（25.0%）は金額を公開していません。「要問い合わせ」の場合、条件を伝えるまで相場と比較できません。問い合わせ前に比較したい事業者にとっては、この時点で検討から外れます
• 同じ「格安」でも中身が揃っていません。被リンク本数で構成されるもの、業種特化のもの、成果報酬のものが混在しています。金額を横に並べるだけでは判断できません

相場まとめ記事が示している価格帯

上記の実調査に加えて、他社が公開している相場情報も参照しました。 「格安SEO」と「一般的なSEO会社」では、示されている相場が1桁違います。

整理すると、格安SEOの相場は月額5,000〜30,000円、一般的なSEO会社は月額5万〜50万円という2つの層に分かれています。 当社の月額5,000円は前者の下限に位置し、後者と比べるとおおむね10分の1以下の価格帯です。

初期費用の相場

月額とは別に初期費用を設定している会社があります。サイト診断・初期設計の名目で 10万〜30万円が一般的です。一方、初期費用を取らない会社も多くあります。

比較するときは月額ではなく、初年度の総額（初期費用＋月額×12）で並べてください。 月額が安くても初期費用が高ければ、1年間の負担は逆転します。

ローカルSEOの価格相場｜地域キーワード特化型の実調査

ここまでは全体の相場です。ただし、このページを読んでいる方の多くは 「◯◯市 歯医者」「渋谷 税理士」のような地域キーワードを想定しているはずです。 このタイプ——ローカルSEO、地域キーワード特化型と呼ばれる領域——は、 全国キーワードとは価格の水準がまったく違います。

2026年8月に、当社が公開している費用相場と各社の公開料金・相場まとめ8情報源を突き合わせて整理しました。

調査期間：2026年8月1日〜8月26日。当社が公開している費用相場（SEOとは）と、 各社が公開している料金・相場まとめ記事を照合して作成（n=8情報源）。 各社の最新料金は公式サイトでご確認ください。

ローカルSEOの料金帯の分布

上の8情報源を価格帯ごとに数えると、次の分布になります。

ローカルSEOの中心帯は月額5,001〜30,000円（37.5%）です。 ここに月額1万円台〜3万円のサービスが集まっています。 5,000円以下は1つ（12.5%）で、当社の1キーワードプランがこれにあたります。 一方で、月額10万円を超える層（25.0%）はSEOコンサルティングと生成AI検索対策で、 地域キーワード1語を狙う目的とは前提が違います。

なぜローカルSEOは10分の1の価格で成立するのか

理由は単純で、競合の数と、必要な資産の量が違うからです。

• 競合サイトの数が2桁少ない。「税理士」で戦う相手は全国の大手比較メディアですが、「◯◯市 税理士」で戦う相手は同じ市内の同業数十社です
• 必要なページ数が少ない。全国キーワードは数百本の記事資産が前提になりますが、地域キーワードは既存ページの改善で戦えることが多くあります
• 更新頻度の要求が低い。毎週の記事投入が必須という領域ではありません。そのぶん月あたりの工数が下がります
• 成約に近い。検索数は少なくても、来店・問い合わせの意図が強い検索です。少ない流入でも売上につながりやすい構造です

この構造はローカルSEO（地域SEO）の考え方と MEO（Googleビジネスプロフィール）との違いで詳しく整理しています。 また、狙う語の作り方はロングテールキーワードの選び方を参照してください。

なぜ100倍の価格差が生まれるのか

価格差を生む要因は4つあります。順に見ていきます。

要因1：対象キーワードの競合度

これが最も大きい要因です。「SEO」「保険」「クレジットカード」のような全国規模の単一キーワードは、 上位を大手メディアが数百本の記事資産とドメイン評価で押さえています。 ここに入るには、同等の資産を数年かけて積む必要があります。

一方「歯医者 品川」のような地域名を含む複合キーワードは、競合するのが同じ商圏の事業者数社です。 必要な作業量が1桁も2桁も違うため、価格が違うのは当然です。 キーワードの選び方はこちらで詳しく解説しています。

要因2：作業範囲（誰が実装するか）

「戦略を立てるだけ」と「実際にサイトを触る」では工数が違います。 コンサルティング型は指示書を出すところまでで、実装は発注側が行う前提です。 見積もりを比べる際は、実装まで含むのか、指示だけなのかを必ず確認してください。

要因3：記事制作の有無

コンテンツSEOの費用の大半は記事制作費です。1記事あたり3万〜10万円が相場で、 月4本なら12万〜40万円になります。記事を自社で書けるなら、この部分は不要です。

要因4：営業コストと広告塔

著名人を広告に起用している会社は、そのスポンサー料がサービス料金に上乗せされます。 訪問営業チームを持てば人件費も同様です。 これはサービスの質ではなく、売り方のコストです。

見積もりで確認すべき7項目

金額の妥当性は、単価ではなく契約条件で判断します。以下は実際にトラブルになりやすい順です。

1. 「成果」の定義が書かれているか

「上位表示」とは何位を指すのか。1位か、3位以内か、1ページ目か。 数字が書かれていない契約書は、事実上どうとでも解釈できます。

2. 計測条件が明示されているか

検索順位は地域・ログイン状態・検索履歴によって変わります。 「どの地域設定で、ログアウト状態で、どのツールで計測するか」まで揃って初めて検証可能になります。

3. 成果が出なかった場合の取り扱い

月額固定型で、上位表示できなかった場合の規定がなければ、 費用と期間を一方的に失うリスクを負うことになります。 返金保証があるか、あるなら条件が文書化されているかを確認してください。

4. レポートの頻度と形式

月次か週次か。第三者ツールのキャプチャか、自社集計の表か。 後者は後から書き換えられるため、検証の担保になりません。

5. キーワード変更の可否と費用

やってみたら競合が想定より強かった、という事態は普通に起きます。 変更に追加費用や再契約が必要だと、機動的に動けません。

6. 契約期間と解約条件

最低契約期間、自動更新の有無、解約予告の期限。 SEOは効果が出るまで時間がかかるため一定の期間拘束には合理性がありますが、 期間の長さと返金保証の有無はセットで見るべきです。 12ヶ月縛りで保証なしと、12ヶ月縛りで返金保証ありは、負っているリスクがまったく違います。

7. 施策の内容（特に外部施策）

「被リンクを◯本設置」と本数で提案してくる場合は要注意です。 リンクの売買はGoogleのスパムポリシーに反し、順位下落のリスクを負います。 どこから、どういう理由でリンクが発生するのかを説明できるかを確認してください。

当社の月額5,000円の内訳を公開します

「なぜその金額なのか」を説明できないSEO会社は避けたほうがよい、と前の章で書きました。 ならば当社も示すべきなので、月額5,000円の内訳をそのまま公開します。

どのプランが選ばれているか｜契約2,441件の実績分布

価格表を出すだけでは「実際にどれが選ばれているのか」が分かりません。 当社の契約管理システムに記録されている2,441件の契約を、プラン別に集計しました。 集計期間は2023年1月1日〜2025年8月31日です。

データ出典：当社契約管理システム（kintone）のプラン別集計および更新時コホート分析。 集計期間 2023年1月1日〜2025年8月31日、サンプル数2,441件。 継続率は契約開始から12ヶ月時点のコホート分析による数値です。料金はいずれも税抜。

読み取れることは3点です。

• 1キーワードプランが58.2%で最多です。SEOをこれから試す事業者が、まず1語で始めるという選び方をしています。金額でいえば月額5,000円が過半数です
• 1・2キーワードで全体の86.0%を占めます。つまり実際の支払額は月額5,000円〜10,000円の範囲に集中しています
• キーワード数が増えるほど12ヶ月継続率はわずかに下がります（78.0%→75.0%→72.0%→69.7%）。語数を増やすと難易度の高い語が混ざりやすく、期待値の管理が難しくなるためだと考えています

1キーワードから始めた人が、その後どうしているか

1キーワードで開始した契約が、その後キーワードを増やしたかどうかも集計しました。

1キーワードで始めた方の15.0%が、後からキーワードを増やしています。 裏を返せば85.0%は1語のままです。当社から増額を提案する営業活動はしていないため、 この15.0%はお客様側の判断で増やされた分です。

費用の観点で言えば、最初から3語で契約する必要はありません。 1語で3〜6ヶ月運用し、レポートの内容と自社サイトの反応を見てから決めても遅くありません。 月額5,000円で始めて、必要なら10,000円・15,000円に上げる——実績上、これが最も多い進み方です。

なぜこの価格が成立するのか

種明かしをすると、安くしているのではなく、対象を絞っているだけです。

• 対象を地域名を含む複合キーワードに限定している。「SEO」「保険」のような全国規模の単一キーワードはお受けしません。作業量が2桁変わるためです
• 施策と運用を標準化している。毎回ゼロから設計するのではなく、16年分の型があります
• 訪問営業をしていない。営業担当が月に何度も足を運ぶ会社は、その人件費が月額に乗ります
• 広告塔となる著名人を起用していない。その費用は全契約に薄く配賦されます
• 見積もりを作っていない。料金は公開制です。見積書の作成・提出・調整にかかる工数がゼロです

逆に言えば、これらが必要な案件には当社は向きません。 全国キーワードで大手と戦いたい、専任のコンサルタントに毎週来てほしい、 自社専用の分析基盤を作りたい——こうしたご要望には月額30万円以上の会社が適しています。

見積書のどこを読むか

他社の見積書を受け取ったとき、金額の大小より先に見るべき箇所があります。 次の6点が書かれていない見積書は、金額を比較しても意味がありません。

相見積もりの取り方

3社に相見積もりを取る場合、各社に同じキーワードを指定してください。 キーワードが違えば難度が違うので、金額を比べても何も分かりません。

そのうえで「このキーワードで、いつまでに、何位を目指すのか」「達成できなかった場合はどうなるのか」を 書面で出してもらってください。ここで曖昧な返答をする会社は、契約後も曖昧なままです。 判断基準はSEO会社の選び方にまとめています。

費用対効果の計算方法

「月額いくらまで出せるか」は、そのキーワードで1位を取ったときの粗利から逆算します。

計算例：歯科医院のケース

「歯医者 ◯◯（地域名）」の月間検索数が500、1位のクリック率を25%、 サイトからの問い合わせ率を5%、来院からの成約率を60%、 初回の顧客単価を15,000円、粗利率を60%と仮定します。

※数値は説明のための仮定値です。実際の値は業種・地域・サイトの状態により大きく変動します。

この試算では月額33,000円の粗利貢献に対し、月額5,000円なら約6.6倍、 月額30,000円ならほぼ収支トントンになります。 「相場より安いか」ではなく「自社の粗利に対して妥当か」で判断してください。

相場より極端に安い／高い場合の見分け方

極端に安い場合に確認すること

当社も月額5,000円という低価格帯ですが、これより安いサービスも登場しています。 価格そのものを否定はしません。ただし次の3点は確認してください。

• 固定電話番号が公開されているか（携帯・050のみでないか）
• 登記上の所在地が実在するオフィスか（地図で確認できるか）
• 成果が出なかった場合の規定が文書化されているか

SEO会社の選び方はこちらで詳しく解説しています。

極端に高い場合に確認すること

• その金額の内訳が示されているか（記事◯本、工数◯時間など）
• 狙うキーワードの競合度が金額に見合っているか（地域キーワードに月50万円は過剰）
• 広告塔・営業コストが上乗せされていないか

自社に合う価格帯の選び方

課金形態は4つある。どれを選ぶか

SEOの費用は「月額いくら」だけではありません。 課金の仕組みが違えば、業者の行動も変わります。

費用を左右する7つの変数

同じ「SEO対策」でも見積もりが10倍変わることがあります。 金額の差は、次の7つのどれかで説明できます。 見積もりを比較するときは、この7項目を揃えてから比べてください。

1. 対策キーワードの競合度。最大の変数です。「SEO」と「歯医者 品川」では作業量が2桁違います
2. 対象ページ数。10ページのサイトと1万ページのサイトでは、必要な工数がまったく違います
3. 記事制作の有無。1本3〜10万円。含まれるかどうかで総額が大きく変わります
4. 実装作業の有無。提案だけか、実際にHTMLを触るか。触るなら制作会社との調整も発生します
5. レポートの頻度と粒度。週次の自動レポートと、月次の分析レポートでは工数が違います
6. 担当者の稼働時間。専任か、1人で20社を見ているか。ここを聞くと実態が分かります
7. 被リンク施策の有無と手法。ここは金額より手法を確認してください（被リンクの考え方）

見落とされる「社内コスト」

外注費だけを見て判断すると、実際の総コストを見誤ります。 SEOには必ず社内の工数が発生します。

予算別・現実的な打ち手

予算0円の欄を飛ばさないでください。 Googleビジネスプロフィールの整備とタイトルの見直しは無料で、 しかも地域ビジネスでは最も効果が出やすい施策です。 これをやらずに外注しても、費用対効果は上がりません。

SEO対策で使うツールと、その費用を公開します

ここまで見積もりや契約条件の話をしてきましたが、SEO会社の運営コストには人件費のほかにツールの利用料が含まれています。この費用がどれくらいかかっているのかは、あまり公開されていません。当社が実際に使っているツールと月額費用を、そのまま公開します。

データソース：社内のツール契約状況・月額費用・機能評価の記録。集計期間：2025年1月1日〜2025年8月31日。対象：稼働中のツール8種（無料4種・有料4種）。ツール名は契約先の識別を避けるためA社〜D社と表記しています。構成は2025年8月時点のもので、以後の見直しにより変わることがあります。

無料ツールを「必須」に分類しているのは、これらがなければSEOの現状把握そのものができないためです。逆に有料ツールはあくまで作業を効率化するためのもので、契約社数が少なければ無くても運用は成立します。当社が有料ツールを導入しているのは、多数のお客様を並行して担当するうえで、手作業による確認より費用対効果が高いと判断したためです。

格安SEOの価格帯でサービスを続けるには、ツール費用をどれだけ抑えられるかが利益率に直結します。高機能な統合型ツール（月額数万円〜数十万円）を導入すれば分析の幅は広がりますが、その費用は最終的に月額料金に転嫁されます。当社が機能を絞った専用ツールを組み合わせているのは、この転嫁を避けるためです。

ツール費用も含めた費用構造全体は月額5,000円の内訳で、提案にツール費用が含まれているかどうかはSEO会社の選び方もあわせてご確認ください。

よくある質問

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