SEOキーワード選定の成否データ｜選んだキーワードのその後

SEOの「キーワードの選び方」を説明した記事はたくさんあります。しかし 「その手順で選んだキーワードが、実際にはどうなったのか」を後から検証した記事はほとんどありません。 選定は提案時に評価され、結果が出るころには誰も選定の是非を振り返らないからです。

このページでは、当社が実際に選定した206案件（2023年1月16日〜2025年8月31日）について、 選定時に立てた流入予測と、その後のGA4のオーガニック流入実績を突合した結果をそのまま公開します。

結論から書きます。予測どおり（±20%以内）が92件・44.7%、予測を上回った（+20%超）のが36件・17.5%で、 合わせて62.2%。一方、予測を下回った（-20%超）が52件・25.2%、ほぼ流入がなかった（予測の50%未満）のが26件・12.6%で、 合わせて37.8%です。

つまりキーワード選定は、専業でやっていても4割弱は外れます。 重要なのは外れないようにすることではなく、外れる要因があらかじめ分かっていることと、 外れたと分かったときに動かせることの2つです。 このページでは、外れた案件の要因を分類し、業種ごとに検索構造がどう違うのか、 そして実際にキーワードを変更した31件で何が起きたのかまでを続けて書きます。

キーワード選定の成否データ（206案件）

まず、集計の条件を明示します。数字だけを切り出されると意味が変わるため、何をどう測ったかを先に書きます。

※出典：ワンコインSEO 選定時メモ（検索ボリューム予測）とGA4探索レポートの突合（2023年1月16日〜2025年8月31日・206案件）。 流入はGA4のオーガニック検索流入を基準としています。

「予測どおり」とは何を予測していたのか

ここでの予測は順位の予測ではありません。流入の予測です。 選定時に、対象キーワードとその周辺クエリでどの程度の月間オーガニック流入が見込めるかを見積もり、 その数字をメモとして残しています。そのメモと、実際にGA4で計測されたオーガニック流入を突合したのが今回の集計です。

順位ではなく流入で判定しているのには理由があります。順位は検索環境やパーソナライズで揺れますし、 そもそも順位が動いても流入が増えなければ事業側では何も変わりません。 事業者にとっての成否は「人が来たかどうか」で決まります。 そのため当社では、選定の当たり外れを流入ベースで記録しています。

±20%という幅を「予測どおり」としているのは、地域名を含む複合キーワードの月間検索数が小さく、 数十件単位の流入では季節や曜日の揺れだけで20%程度は動くためです。 それより大きく動いたものを「上回る」「下回る」として分類しています。

このデータで言えないこと

数字を出す以上、どこまでが言えて、どこからが言えないかも書いておきます。

• 統計的な代表性はありません。月額5,000円・地域キーワード特化型のサービスで選定した206案件に限った集計です。SEO業界全体のキーワード選定の成否を示すものではありません
• 予測値そのものの妥当性は検証していません。予測が保守的であれば「予測どおり」は増えます。予測を立てたのは当社であり、その意味で自己採点であることは明記しておきます
• 流入はGA4のオーガニック検索流入を基準としています。電話や地図アプリからの来店など、サイトを経由しない反応は含まれていません。特に地域サービス業ではここが抜けます
• 問い合わせ数・売上との関係は含まれていません。流入が予測を下回っても成約が取れていた案件、逆に流入は増えたのに問い合わせが増えなかった案件が、どちらも存在します
• 順位に関するデータは本ページに含めていません。上位表示率や上位表示までの期間は公開対象外としています

選定で失敗するパターン｜予測が外れた4つの要因

成否の分布だけでは、次の選定に活かせません。ここからは、 予測乖離の大きかった案件について、何が原因だったのかを要因別に分類した結果を出します。

※出典：ワンコインSEO 選定時メモとGA4探索レポートの突合（2023年1月16日〜2025年8月31日）。 予測乖離の大きい案件を要因別に分類したものです。1案件に複数の要因が該当する場合があるため、件数の合計は該当案件数と一致しません。

要因1：検索ボリュームの過大評価（35件）

最多の要因です。キーワードツールが表示する月間検索ボリュームを信じて選定したものの、 実際にはその需要が存在しなかったケースを指します。

地域名を含む複合キーワードは、そもそも月間検索数の絶対値が小さい領域です。 ツールの推定値は、実測ではなく近似したレンジであることが多く、月間10〜100といった小さい数字の帯では 推定の誤差が実数と同じオーダーになります。「月100と表示されていたが実際は月10だった」は、比率で見れば10倍の外れですが、 ツールの表示上は隣り合ったレンジに過ぎません。

もう一つ、地域名の綴りの問題があります。ツール上は「渋谷区 ○○」に一定のボリュームが立っていても、 実際に人が打ち込んでいるのは「渋谷 ○○」だった、というズレが起きます。 行政区域名は書き言葉であり、検索窓に打つのは話し言葉に近い短い表記になりやすいためです。

対処は単純で、ツールの数字は上限の目安として扱い、下振れした場合に何をするかを先に決めておくことです。 当社の場合はキーワード変更を無料で受け付ける運用にしていますが、これは 「ボリューム推定が外れることが最多の失敗要因である」という、この集計結果に対応した設計です。

要因2：競合の強さを過小評価（25件）

2番目に多い要因です。検索結果の上位を大手サイトが占めており、 個別事業者のサイトが入る余地が小さかったケースを指します。

地域名を含むキーワードでも、業種によっては上位がポータルサイトや大手比較メディアで埋まります。 不動産、求人、飲食、美容といった領域は特にその傾向が強く、 地域名を足しても相手が変わらないことがあります。 「地域名を付ければ競合が減る」という一般論は、この領域では成立しません。

見落とされやすいのは、競合が「同業他社」ではないという点です。 同じ商圏の事業者と比べて自社サイトのほうが充実していても、 上位を占めているのがポータルサイトであれば、比較の相手はそちらになります。 選定の段階で実際の検索結果を目視し、上位10件がどういう種類のサイトで構成されているかを数えるだけで、 この失敗の相当部分は避けられます。所要時間は1キーワードあたり数分です。

詳しくは競合分析のやり方とドメインパワーの考え方にまとめています。

要因3：季節変動を考慮していない（18件）

繁忙期にだけ発生する需要を、年間を通じた需要として見積もってしまったケースです。

分かりやすいのは引越し、エアコン、除雪、受験関連です。 引越しは3月に集中し、エアコン工事は6〜8月に立ち上がり、塾や家庭教師は年明けから春に動きます。 キーワードツールで年間平均のボリュームを見ると、ピーク月の需要が12ヶ月に均されて表示されるため、 閑散期の実態と大きくずれます。

この要因が厄介なのは、契約開始のタイミング次第で見え方が変わることです。 閑散期に施策を始めると「まったく流入がない」と見え、繁忙期に始めると「順調だ」と見えます。 どちらも実態を反映していません。 季節性のある業種では、前年同月と比較するという約束を最初にしておくことをおすすめします。 月次で前月と比べると、季節の山谷を施策の成果と誤読します。

要因4：地域名の検索意図のズレ（16件）

「〜市」と「〜市 駅前」では、検索した人の求めているものが違う、という問題です。

市区町村名は行政区域の単位であり、その地域全体を調べる広い意図で使われます。 一方、駅名や地区名は「その場所の近くで、今すぐ使いたい」という具体的な意図に寄ります。 同じ地域を指しているように見えても、来店距離の許容範囲が違います。

このズレは、流入の数字だけを見ていると発見できません。 市区名で流入は取れているのに問い合わせにつながらない、という形で現れるからです。 逆に、駅名側は流入の絶対数が小さくても問い合わせ率が高い、ということが起こります。 商圏が徒歩・自転車圏に限られる業種ほど、市区名より駅名・地区名を選ぶ価値があります。

どちらを選ぶかは、既存顧客がどこから来ているかで決まります。 来店型であれば、顧客名簿の住所を10件も見れば商圏の実態が分かります。 地域SEOの考え方とロングテールキーワードの設計もあわせてご確認ください。

業種別の検索構造の違い

ここまでの4要因のうち、要因2（競合）と要因4（検索意図）は、業種によって出方が大きく変わります。 そこで、業種別に検索の構造そのものがどう違うのかを、別の一次データで確認します。

※出典：ワンコインSEO Search Console クエリレポート（業種別セグメント）＋GA4デバイス内訳（2024年2月1日〜2025年7月31日・3,163件）。 順位に関するデータ（上位表示率・到達期間）は対象外としています。

取引系が7割を超える業種｜地域サービス・建設リフォーム

地域サービスは取引系75%、モバイル82%と、6業種の中でどちらも最も高い数字です。 引越し、鍵、水道、遺品整理、不用品回収といった、 困りごとが発生してから探し始める業種が中心を占めています。

この構造の業種では、キーワード選定は比較的単純です。 「地域名＋サービス名」の直球のキーワードで、検索している人はすでに依頼するつもりでいます。 情報提供型の記事を積むより、対応エリア・料金・受付時間・電話番号が明確なページを1枚整えるほうが効きます。 モバイル82%という数字は、その場でスマートフォンから電話をかけようとしている人が大半だということを意味しています。 電話番号がタップできない、営業時間が書いていない、といった状態は、ここでは致命的です。

建設・リフォーム系（取引系70%・モバイル71%）も近い構造ですが、 地域サービスに比べて検討期間が長く、施工事例や費用の目安を確認してから連絡が来ます。 取引系が7割を占めるとはいえ、残り3割の情報系クエリが比較検討の入口になっているため、 費用感の記事を1本置いておく価値があります。

情報系が過半を占める業種｜士業

士業だけが情報系55%と過半を超え、モバイル比率も62%と6業種中で最も低いという、明確に異なる構造です。

弁護士、税理士、行政書士、司法書士、社労士に依頼する人は、 まず「自分の状況で何ができるのか」「費用はいくらか」「どこに頼めばいいのか」を調べます。 依頼するかどうかを決める前の段階で検索しており、 その場で電話をかけるのではなく、PCでじっくり比較しているという行動がモバイル比率の低さに表れています。

したがって士業のキーワード選定では、「地域名＋士業名」だけを対策しても半分しか拾えません。 手続き名・悩みの言葉・費用に関するクエリを含めて設計する必要があります。 ここで注意したいのは、情報系クエリは全国規模の大手サイトが強い領域だということです。 先ほどの要因2（競合の過小評価）が最も出やすいのが、この業種です。 情報系を狙う場合でも、地域名との複合に絞り込むのが現実的な選択になります。

モバイル比率が選定に与える影響

モバイル比率は62%（士業）から82%（地域サービス）まで20ポイントの幅があります。 この差はキーワード選定そのものより、選定したキーワードで流入した人が何をするかに効きます。

モバイル比率が高い業種ほど、検索から行動までの距離が短くなります。 画面に表示される情報量は限られるため、 ページの上のほうに「どこで・何を・いくらで・どう連絡するか」が収まっているかどうかで結果が変わります。 キーワードを正しく選んでも、受け皿のページがPC前提の作りだと流入は成果に変わりません。 表示速度も同様で、モバイル回線での読み込みが遅いページは、流入の一定割合をそこで失います。 Core Web Vitalsと表示速度で具体的な改善手順を説明しています。

キーワード変更の実務｜31件の記録

選定が外れたと分かった場合、キーワードを変えるという選択肢があります。 実際にどれくらいの頻度で、どういう理由で変更が起き、変更後に何が起きたのか。 当社の変更申請記録から出します。

※出典：ワンコインSEO キーワード変更申請フォーム＋Search Consoleの流入変化記録（2023年1月1日〜2025年8月31日・31件）。 流入変化は変更前3ヶ月と変更後3ヶ月の比較です。本集計に上位表示率・上位表示までの期間のデータは含めていません。

変更する前に切り分けること

変更後に流入が増えなかった約4割（横ばい7件＋減少5件）に共通しているのは、 問題がキーワード側になかったケースです。

流入が伸びない原因は、大きく分けて3つあります。

• 需要がない（そのキーワードで検索している人がそもそも少ない）→ キーワード変更で改善します
• 検索意図とページが合っていない（検索した人が求めるものがページにない）→ ページの改修で改善します。キーワードを変えても同じことが起きます
• サイト側に技術的な問題がある（インデックスされていない、表示が遅い、モバイルで崩れている）→ 技術面の修正が必要です。キーワード変更は無関係です

切り分けの手順はシンプルです。Search Consoleの検索パフォーマンスで、対象キーワードの「表示回数」を見てください。 表示回数がほとんど立っていなければ需要側の問題であり、変更の検討に進みます。 表示回数は出ているのにクリックされていないなら、titleと説明文の問題です。 クリックされているのに問い合わせがないなら、ページの中身の問題です。 この3段階を順に確認すれば、変更すべきかどうかは判断できます。 手順はSearch Consoleの使い方にまとめています。

変更の費用と、返金保証との関係

実務上の条件も明記しておきます。

当社ではキーワードの変更は無料で、回数の制限もありません。 選定が外れることが4割弱ある以上、変更に費用をかけて動けなくするのは筋が通らないと考えているためです。

ただし一点、重要な制約があります。 キーワードを変更した契約期間は、返金保証の対象外となります（利用規約第8条）。 返金保証は「契約期間を通じて対象キーワードで対策した結果」に対する保証であるため、 期間の途中で対象そのものを入れ替えた場合は判定ができなくなるためです。

したがって実務上の判断はこうなります。 当初のキーワードのまま契約期間を走らせて返金保証の判定を受けるか、 途中で変更して流入の可能性を取りにいくか。この二択です。 どちらが正しいかは状況によります。表示回数が立っていないなら変更、 表示回数は出ているなら現状維持のうえでページ側を直す、というのが基本方針になります。 返金保証の条件はSEOの返金保証とは？条件の読み方と注意点で詳しく説明しています。

選定のチェックリスト

ここまでのデータから、契約前・選定前に確認すべき項目を7つにまとめます。 いずれも、外れた案件の要因分析から逆算したものです。

1. ツールの検索ボリュームを鵜呑みにしていないか
   失敗要因の最多（35件）がこれです。地域名を含む複合キーワードでは推定誤差が実数と同じオーダーになります。 表示された数字は上限の目安として扱ってください。
2. 実際の検索結果を目視したか
   上位10件がポータルサイトや大手比較メディアで埋まっていないかを数えてください。 競合の過小評価（25件）は、この数分の確認でかなり防げます。
3. 季節変動のある業種ではないか
   引越し・エアコン・受験など、需要がピーク月に集中する業種では、年間平均のボリュームは実態と乖離します（18件）。 評価は前年同月比で行う約束を最初にしてください。
4. 地域名の粒度は商圏と合っているか
   市区名か、駅名・地区名か。既存顧客の住所を10件確認するだけで、どちらを選ぶべきかは判断できます（16件）。
5. 自社の業種の検索構造を把握しているか
   取引系が7割を超える業種（地域サービス75%・建設70%）と、情報系が過半の業種（士業55%）では、 選ぶべきキーワードもページの作りも変わります。
6. 受け皿のページはモバイルで完結するか
   モバイル比率は業種により62〜82%です。電話番号がタップでき、対応エリアと料金が画面上部で分かる状態になっているかを確認してください。
7. 外れたときにキーワードを変更できる契約か
   約4割は予測を下回ります。変更に費用がかかる、あるいは契約期間中は変更できない条件だと、外れた時点で打つ手がなくなります。 変更の可否・費用・返金保証との関係を、契約前に書面で確認してください。

よくある質問

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